福祉用具のレンタルと購入｜介護保険で借りられるもの・費用を元MSWが解説

「親の歩行が不安になってきた。手すりや歩行器って、どうやって用意するの？」「介護ベッドは買うと高いけど、レンタルできるの？」——在宅介護が始まると、必ず出てくるのが福祉用具の疑問です。

結論から言うと、福祉用具は介護保険を使えば1〜3割の自己負担でレンタル・購入できます。介護ベッドや車いすは「レンタル」、入浴用いすやポータブルトイレは「購入」と、品目によって扱いが分かれているのがポイントです。

私は病院MSWとして17年間、退院に向けた住環境の調整に数多く関わってきました。この記事では、福祉用具のレンタルと購入の違い・借りられるもの・費用・使い方まで、やさしく解説します。

福祉用具とは？介護保険で使える2つの制度

介護保険の福祉用具には、「レンタル（貸与）」と「購入」の2つの制度があります。要介護認定を受けていれば、どちらも1〜3割の自己負担で利用できます。

レンタルできる福祉用具【13品目】

繰り返し使うものは基本的にレンタルです。代表的なものは次のとおりです。

• 車いす・車いす付属品
• 特殊寝台（介護ベッド）・付属品（手すり・マットレスなど）
• 手すり（工事不要の置き型）・スロープ
• 歩行器・歩行補助つえ
• 床ずれ防止用具・体位変換器
• 認知症老人徘徊感知機器・移動用リフト など

購入する福祉用具【特定福祉用具】

肌に直接触れる・使い回しに向かないものは購入対象です。年間10万円までが保険の対象で、自己負担はその1〜3割です。

• 入浴用いす（シャワーチェア）・浴槽用手すり
• ポータブルトイレ・自動排せつ処理装置の交換部品
• 入浴補助用具・簡易浴槽 など

購入は都道府県の指定を受けた事業者から買うのが条件です。ネットで安く買っても保険対象にならないことがあるので、ケアマネや相談員に確認しましょう。

福祉用具を使うまでの流れ

1. ケアマネジャーに相談する——「歩行が不安」「お風呂が心配」など困りごとを伝える
2. 福祉用具専門相談員が自宅を訪問——体の状態と家の環境を見て、合う用具を提案
3. 試用・選定——実際に試してから決められる
4. 契約・搬入——レンタルなら定期的にメンテナンスもしてくれる

まだ要介護認定を受けていない場合は、まず要介護認定の申請から。どこに相談すればいいか分からないときは地域包括支援センターへ。

工事が必要な「住宅改修」もある

置くだけの手すりは福祉用具レンタルですが、壁に固定する手すりや段差解消の工事は「住宅改修」という別の制度です。こちらは生涯20万円までが保険対象（自己負担1〜3割）。手すり設置・段差解消・滑り防止・引き戸への交換などが対象です。福祉用具と住宅改修を組み合わせると、家の中の安全がぐっと高まります。

よくある質問

Q. 要支援でも福祉用具は使えますか？

使えますが、要支援・要介護1では原則レンタルできない品目（介護ベッド・車いすなど）があります。状態によっては例外的に認められることもあるので、ケアマネに相談してください。詳しくは要支援と要介護の違いをどうぞ。

Q. レンタルと購入、どちらがお得ですか？

品目で決まっているため選べないことが多いですが、レンタル対象のものはレンタルがおすすめです。体の状態が変わっても交換でき、メンテナンスも受けられるためです。

Q. 福祉用具の費用は介護保険の限度額に含まれますか？

レンタルは毎月の区分支給限度額に含まれます。購入と住宅改修はそれぞれ別枠（購入=年10万円、改修=生涯20万円）です。使いすぎると全額自己負担になるので、ケアプランの中で調整しましょう。

まとめ｜この記事のポイント

最後に、この記事のポイントをおさらいします。

• 福祉用具は介護保険で1〜3割負担でレンタル・購入できる
• 車いす・介護ベッドはレンタル、入浴・排せつ用は購入（年10万円まで）
• 介護ベッドは買うと高いがレンタルなら月数百〜千円台で交換も可能
• 使い方はケアマネに相談→専門相談員が自宅訪問→試して選ぶ
• 壁固定の手すりや段差解消は「住宅改修」（生涯20万円まで）の別制度

福祉用具は、親が「自分でできること」を守り、介護する側の負担も減らしてくれる心強い味方です。「これくらい我慢すれば」と思う前に、まずケアマネに相談してみてください。安全な環境は、家族みんなの安心につながります。